門扉を開けない。
再配達削減は、
戸建も宅配ボックスで。
「宅配ボックスが満杯でした」
そんなメッセージが届いていることがある。
荷物は1日に1つ以上、ゴルフバッグも受け取りたい。
どんな宅配ボックスが再配達を削減できるのだろう。
2024年、届ける環境が変わる。
受け取る環境も変わらなければ。
再配達削減は、マンションも戸建も、宅配ボックスで。
2024年4月から施行されている働き方改革関連法によりドライバーの時間外労働時間が制限されることで、輸送能力が不足し「モノが運べなくなる」ことが懸念されています。翌日配送や送料無料、再配達無料などのサービスが受けられなくなる可能性もあり、物流・運送業界では「2024年問題」として具体的な対策が求められています。
配達総数
コロナ渦でEC市場が活発となり、配達総数は2022年までに約90億個まで増大。トラックドライバーの人手不足が深刻化する中で大きな負担となっています。※1
再配達率
2023年4月の再配達率は約11.4%となっており、2020年以降横ばいで推移。「我が国の物流の革新に関する関係閣僚会議」では、2024年度に再配達率を6%とする目標が盛り込まれました。※2
ドライバー数(推計)
トラックドライバーの数は減少傾向にあり、2030年には2015年比で3割減少すると試算されており、何も対策を行わなかった場合、輸送能力が34.1%不足すると言われています。※3
日本宅配システムが考えるのは再配達を削減できる宅配ボックス。
大きさや性質が異なる荷物を1回で届けるための研究・開発に取り組みました。
30 年以上の専業ノウハウで、製品の安全性も追求しています。
ボックス構成
1POST 3BOX
電気式による高機能・高性能
PERFORMANCE
子どもの安全
SAFETY
この春誕生の最新宅配ボックスで、環境・社会にやさしい上質な宅配ライフを。 |